年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる額は？頭金なし子供2人で4000万円・6000万円は適正？

近年は建築資材や人件費の高騰で、戸建てやマンションの価格が上がっています。

住宅ローンの借入額が大きくなることに不安を感じ、年収700万円で無理なく返せる額はいくらまでか気になる方は多いでしょう。

住宅ローンの適正額は、年間返済額が年収の20%以内と言われることが多く、4,000万円が目安です。

返済比率20%以内はあくまで一般論なので、頭金の有無や家族構成、借入時の年齢によって無理なく返せる額は異なります。

本記事では、一般的な数字と合わせてパターン別の適正額の考え方を解説します。

毎月の返済額は住宅ローン金利や返済計画によって変わるため、まずは自分が借りられる条件を確認しておくのがおすすめです。

モゲチェック「住宅ローン診断」を利用すると、5分程度の入力で自分にぴったりの住宅ローンのプランがもらえるので、今すぐ無料で診断してみましょう。

年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる額は4000万円

年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる額は、借入額4,000万円（毎月11.5万円の返済）程度です。

4,000万円はあくまで目安なので、頭金の有無や家族構成、借入時の年齢などによって大きく変わります。

まずは、一般的な住宅ローンの適正額について、以下の2つを見ていきましょう。

それぞれを順番に解説します。

年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる返済比率

住宅ローンを無理なく返せる返済比率は、20～25%と言われています。

返済比率とは、年間のローン返済額を年収で割ったもので、収入と返済のバランスをチェックする指標です。

年収700万円・35年返済・金利1.3%で、返済比率と借入額は以下のとおりです。

返済比率	毎月返済額	借入額
15%	8万円	2,700万円
20%	11.5万円	4,000万円
25%	14.5万円	4,900万円
30%	17.5万円	5,900万円

住宅ローン以外にもスマホの割賦払いやクレジットカードを利用している方が多いため、返済比率20%を目安に考えてみましょう。

年収700万円のうち住宅ローンの返済に充てられるのは20%の140万円で、毎月11.5万円です。

35年返済を選ぶと、4,000万円の借り入れが無理のない範囲でしょう。

他に車のローンや教育ローンなどを返済中の場合は、返済比率15%の2,700万円の借入の方が安心なケースもあります。

返済比率30%は審査のボーダーライン程度の数字で、5,900万円で通る可能性はあるものの、無理なく返せるかどうか返済計画をしっかり考えておくことが必要です。

年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる年収倍率

住宅ローンを無理なく返せる年収倍率は、5～6倍です。

年収倍率とは、ローンの借入額が年収の何倍かを表す指標で、借入額が適正か判断できます。

年収700万円の年収倍率は、以下のとおりです。

年収倍率	借入額
5倍	3,500万円
6倍	4,200万円
7倍	4,900万円
8倍	5,600万円

一般的に年収700万円の場合、3,500～4,200万円が住宅ローンを無理なく返せる範囲です。

住宅ローンの審査のボーダーは年収の7倍、中には8倍でも通ることもあるものの、返済計画はきちんと考えておかなければ後に苦しくなります。

返済比率20%の借入額が4,000万円で年収倍率の5.7倍に当たるため、4,000万円ぐらいを無理なく返せる目安と考え、世帯の状況によって増減を検討するのがおすすめです。

さまざまなケースによる借入金額の目安の増減を見ていきましょう。

年収700万円で子供2人の家庭の住宅ローンの適正額

同じ年収700万円でも、子供がいない家庭より子供が多い家庭の方が、住宅ローン借り入れの適正額は小さくなります。

今は子供がいない夫婦でも、妊娠計画中であれば子供がいる前提で考えておきましょう。

無理なく返せる額の4,000万円を子供1人と考えると、以下のシミュレーションとなります。

子供の人数	借入額
0人	4,300万円
1人	4,000万円
2人	3,800万円
3人	3,700万円

子供が2人の場合、無理なく返せる額は200万円ほど下げた3,800万円程度が適正です。

子供にかかる費用は、食費や学費、娯楽などによって大きく差があるものの、児童手当で補えない分は確実に出てきます。

文部科学省によると私立大学の初年度学生納付金の平均は1,477,339円で、4年間の学費は400万円ほどになるでしょう。

通学費やお小遣いが必要になると見越して子供2人の大学費用を貯蓄するとなると、住宅ローンとは別に1,000万円以上が必要です。

一方で、足りない学費は奨学金などを利用するのであれば、住宅ローンの返済に充てられる額は増えます。

教育費にどれぐらいの貯金をするか、夫婦で話し合いをしておくと後のトラブルを防げます。

年収700万円で頭金なしの住宅ローンの適正額

年収700万円で住宅ローンを組む際に、一般的に頭金なしでは適正額が下がります。

例えば、現在の家賃が10万円で貯金がゼロの場合、住宅ローンの借入額を4,000万円（毎月返済11.5万円）に設定すると、今より支出が増えることになります。

これは無理なく返せる額とは言い難く、家計を見直して返済金を確保しなければなりません。

一方で、同じ家賃10万円でも毎月10万円の貯金ができている家庭であれば、毎月返済を12万円にしてもまだ余裕はあり、学費や老後の貯蓄も無理なく増やせます。

頭金や貯金の有無は、計画的に家計のやりくりや返済ができるかにも関わってきます。

4,000万円の借入に対して1,000万円以上の頭金があれば、借入額を増やしても無理なく返せる可能性が高いため、増額を検討できるでしょう。

年収700万円で年齢ごとの住宅ローンの適正額

同じ年収700万円であっても、借入時の年齢によって住宅ローンの適正額は変わります。

20代の方が40代よりも返済年数を長く設定できるため、20代の家庭は住宅ローンを多く借りられます。

返済比率20%である11.5万円をもとに、返済年数ごとに借り入れできる金額を見てみましょう。（金利1.3%でシミュレーション）

返済年数	借入額
25年	2,900万円
30年	3,400万円
35年	4,000万円
40年	4,300万円
45年	4,700万円

返済年数は、定年退職の65～70歳を目途に考えると無理のない返済ができます。

35歳であれば30～35年の返済となり、適正な借入額は4,000万円です。

一方で25歳でローンを組む場合、40年返済や45年返済も計画できます。

毎月の返済額は変わらない11.5万円でも、45年返済にすると借入額を4,700万円で検討してもそれほど無理がないでしょう。

一方で、45歳で住宅ローンを契約するなら、返済年数と借入額を下げるのが適正です。

年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる額をシミュレーションする方法

ここまで、いくつかのケースを見てきましたが、自分にぴったりな住宅ローンの借入額やプランを考えるには、個別のシミュレーションが大切です。

借入額や返済額のシミュレーションにおすすめのサイトは、モゲチェックです。

モゲチェックでは、年収や企業規模、扶養人数などによって借入可能額のシミュレーションができます。

自分が検討している住宅ローンの金額が無謀なのか調べられるため、借入額や予算の目安を考えられるでしょう。

また、毎月返済額のシミュレーションも可能なので、4,000万円を35年・30年で借りた場合の毎月の返済金額などが試算できます。

モゲチェックの便利なところは、シミュレーション機能だけでなく、自分に合った住宅ローンをランキング形式で見られたり、特別金利制度があったりすることです。

「住宅ローン診断」を使うと完全無料で銀行の比較や審査に通る確率が分かり、モゲチェック限定の特別金利*も用意されています。

金利が0.1%変わると総返済額が100万円近く違ってくることもあるので、少しでも無理なく返済するためにもまずは「住宅ローン診断」を受けてみましょう。

*提案結果内容に優遇金利が利用できる銀行が含まれていた場合のみのご案内となります。各銀行の審査の結果、優遇金利を利用できない場合もあります。優遇金利の適用金利は事前審査承認後に銀行からご案内します。

年収700万円で住宅ローン6000万円は無理がある？

年収700万円で、6,000万円の住宅ローンを検討している方もいるでしょう。

返済比率は31%、年収倍率は8.6倍となり、一般的には適正な金額を超えていると考えられます。

ただ、以下に該当する場合は、無理なく返せる可能性もあります。

順番に見ていきましょう。

ローン申込人の給与所得の他にも収入がある

住宅ローンの申込人が年収700万円であっても、給与所得の他に収入があれば6,000万円のローンを検討できます。

例えば、以下の例を見てみましょう。

単独では年収が700万円でも、世帯収入が850万円以上であれば、返済比率や年収倍率は下がります。

ローンを組むのは1人であっても、他に世帯の収入が見込めるなら、無理なく返せる額が大きくなるでしょう。

20代で今後昇給が見込める

20代で年収700万円で今後昇給する予定が濃厚なら、6,000万円のローンも無理なく組めます。

大手企業で勤続年数や等級などによる給与が示されている場合、そのモデルに近い形で年収が上がっていく可能性が高いでしょう。

30代になると年収1,000万が見込めるなら、当初の返済額を抑えるために40年ローンなどを選択し、高額の住宅ローンを借りることもできます。

もちろん、転職や休職によって思うように年収が上がらないリスクはあるので、慎重な検討が必要です。

2,000万円以上の資産がある

住宅ローンは6,000万円でも、2,000万円以上の資産があれば、無理のない返済ができる可能性が十分にあります。

具体的に、以下のケースが挙げられます。

このように資産は多いものの、すぐに現金化できない（したくない）まとまった資産がある場合、住宅ローンの借入額を増やす検討が可能です。

投資信託や株式は評価額が大きく変動する可能性があるため、運用率が悪いケースも想定して返済計画を立てましょう。

年収700万円の住宅ローンについてまとめ

年収700万円で住宅ローンを無理なく返せる額について解説しました。

住宅ローンの借入額が適正かどうかは返済比率と年収倍率から判断でき、年収700万円の場合、借入額4,000万円（毎月11.5万円返済）ぐらいが目安です。

頭金の有無や家族構成、借入時の年齢によって差があるため、毎月どれぐらい返済できるかをシミュレーションしてみるのが大切です。

モゲチェックを使うと住宅ローンの金利比較やシミュレーション機能が無料で何度も使い放題なので、借入額を決める参考にしてみましょう。